応募資格
自国の普通教育を12年以上の課程を修了した者。 |
日本語教育施設で日本語を150時間以上勉強していること。 |
日本語能力試験N5以上で、J-test試験F級以上或いは同等なレベルであること。 |
募集期間
4月入学(春入学) | 前年11月20日まで |
10月入学(秋入学) | 当年の5月20日まで |
学費及び諸費用
2年進学コース
年度 | 選考料 | 入学金 | 授業料 | 施設教材費 | 保险费 | 合計 |
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1年目 | 20,000円 | 50,000円 | 600,000円 | 70,000円 | 16,000円 | 756,000円 |
2年目 | – | – | 600,000円 | 70,000円 | 16,000円 | 686,000円 |
別途消費税が掛かります。
1.5年進学コース
年度 | 選考料 | 入学金 | 授業料 | 施設教材費 | 保险费 | 合計 |
---|---|---|---|---|---|---|
1年目 | 20,000円 | 50,000円 | 600,000円 | 70,000円 | 16,000円 | 756,000円 |
2年目 | – | – | 300,000円 | 35,000円 | 16,000円 | 351,000円 |
別途消費税が掛かります。
学費納付について
1. 「在留資格認定証明書」が発行された後、学費を指定された期日までに支払ってください。 |
2. 後期の学費は入学1年後から、学校指定した期日に払ってください(支払い期日は、 2ヵ月前に知らせます)。 4月生:残り期間12か月=6か月分343,000円を2回。 10月生:残り期間6か月=6か月分351,000円を1回。 |
期日までに学費が支払われない場合、「退学勧告」を受けることがあります。 |
3. 「在留資格認定証明書」交付後、自己都合による入学辞退或は領事館でビザ申請が拒否された場合は選考料2万円、入学金5万円を除く学費納金を全額返金いたします。 |
4. 学費納入を確認した後、「在留資格認定証明書」を送付します。 |
※学費の送金については、大阪観光ビジネス日本語学院生野校指定の銀行口座に送金すること。 |
銀行について | 日本語 ENGLISH |
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銀行名 Bank | りそな銀行 RESONA BANK LIMITED |
支店名 Branch | 萩之茶屋支店 HAGINOCHAYA BRANCH |
SWIFTコード SWIFT CODE | DIWAJPJT |
口座番号 Account No. | 0301394 |
支店番号 Branch No. | 116 |
銀行住所 Bank Address | 〒557-0031 大阪府大阪市西成区鶴見橋1丁目3−10 1-3-10 TSURUMIBASHI NISHINARIKU OSAKA JAPAN |
銀行電話番号 Bank Phone No. | 06-6641-2651 |
名義人 Name | (佳和商事株式会社) 大阪観光ビジネス日本語学院生野校 KEIWA SHOJI CO.LTD |
学校住所 ADDRESS | 〒544-0012 大阪府大阪市生野区巽西3-16-18 3-16-18TATSUMINISHI IKUNOKU OSAKA JAPAN |
申請手続の流れ
1. 現地面接 |
2. 学校の書類審査 |
3. 入学許可証交付 |
4. 入国管理局審査 |
5. 在留資格認定証明書交付 |
6. 領事館によるビザの発給審査 |
7. 入国 |
必要書類
申請人提出書類 |
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1. 入学願書 学校指定した書式 |
2. 履歴書 学校指定した書式 |
3. 留学理由書 学校指定した書式 |
4. 日本語能力の証明書原本(日本語能力試験、J-TEST、NAT-TEST等の合格証書及び日本語学校の学習時間証明書等) |
5. 在学証明書もしくは在職証明書(該当者のみ) |
6. 最終学校の卒業証書原文 |
7. 最終学校の成績証明書 |
8. 学歴認証(原本) |
9. 戸籍簿・経費支弁者との親族関係証明書(原本) |
10. パスポートのコピー(なければ身分証明証のコピー) |
11. 証明写真6枚(4cm×3cm、最近3か月以内に撮影したもの) |
1. 経費支弁書 | 学校指定した書式 |
2. 在職証明書 | 発行元の住所、電話を明記すること |
3. 年収証明書 | 納税が分かるものであること、できれば納税証明提出すること |
4. 預金残高証明書原本 | (300万円相当、母国の通貨単位で可) |
5. 預金通帳のコピー |
注意 |
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*文書や証明書類は、過去3ヵ月以内に記入されたものに限る。 |
*提出書類は原則返却をしないが、再発行ができない原本書類については返却可能。 |
*英語または自国の言葉で書かれた証明書類に関しては、別紙で日本語の翻訳を付けること。 |
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